１．新人でいきなり年収500万円はレア
500万て多いの？少ないの？
「普通」の半分？
年収1,000万円への到達はA級大学合格並みに難しいが、それを達成したとしても貧しくなった現代日本においては、1馬力だけでは贅沢に耽ることは難しい。もはや年収1,000万円などというのは、1世代前（昭和末期〜平成初期）の感覚における「普通の生活」を得るための目標に過ぎない・・・ということを過去のコラムにてお伝えしたことがある。
共働きも当たり前となったこのご時世では、1世帯で年収1,000万円、夫婦間で給与水準に差はあれ、単純で2で割って一人当たり年間500万円は稼ぎたいところ。
ところが、この年収500万円でさえも最近ではそこそこに高いハードルであるように語られている。婚活関連の番組・動画ではこの手の話で持ち切りであり「年収500万円の男性は『普通の男性』ではない」 という話は世間に定着して久しく、今となっては定説と化したと言っても過言ではない。
普通以上のスペックなのに何で普通の生活が出来ないんだよ（泣）
年収1,000万円世帯でさえも庶民的な生活から抜け出せないのに、その半額である年収500万円にも届かないようでは、日本の中間層は一体どうなってしまうのだろうか・・・。
いやいや、実はみんな周りに対しては「オレ全然勉強してないんだよね〜」などとテスト前はほざいておきながら結局良い点数取ってウザがられる奴がいたように、大人になったら今度はオレボンビーアピールに励んでいるだけで、本当はボチボチ稼いで絶対どこかに小金を隠し持っているはずだ。そんなことをイメージしながら政府統計をのぞいてみた。
大卒で入社すると
最初は仕方ない
2010年代序盤あたりまでは長らく「大卒初任給20万円くらい」の時代が続いたものの、近年は人材獲得のために初任給が上昇しており、中堅以上の企業だと21〜22万円の水準が多くみられるようになった。
労務行政研究所さんが東証プライム165社を対象に調査された「2022年度 新入社員の初任給調査」によると、大卒の初任給（原則として時間外手当と通勤手当を除く、諸手当込みの所定内賃金）は216,637円とのこと。
そして、新卒入社した年の年収はだいたい300万円程度である。「なんか少なくね・・・？」 と思うのも当然、年収は1〜12月の収入を合算するが、 新卒入社した年は4〜12月で合算することになるため、1年目は3か月分少ないのだ。さらには夏のボーナスも1年目は支給されないか、出ても寸志程度のもの。
よって、1年間フルで稼いだ年収額となるのは2年目からである（でも2年目から鬼の住民税が加わるので手取りは・・・）。
500越える人はいるけど・・・
残業が多くボーナスも多い職場だと年収500万円を越すこともあるが、これでは「家には寝に帰るだけ」ような働き方となってしまうだろう。他のコラムでも記載しているが、大抵の日系企業では、大手と中堅以下で20代中盤までは給与水準に大した差は現れない。
仮に、基本給23万円・ボーナス年間4月分、残業1日当たり2時間としても、年収はまだ450万円。OpenWorkさんによる大学別年収の調査を見てみても、25歳時点で平均年収500万円を上回っているのは東大のみである。
次のステップまでは
ボーナスや残業時間が上記と同じ状況だとすると、年収500万円へと到達するには基本給25万円〜26万円は必要となる。初任給との差を考えるとすぐ到達できそうにも見えるが、基本給の上り幅は企業によってまちまちとなり、昇格・昇進がなかった場合、大手企業だと1万円ほど年次昇給してくれるところも珍しくはないが、中堅以下だと2,000円程しか変わらない企業も沢山。
そうは言っても、学卒から7〜8年ほど経った30歳前後にもなれば 「そんなに経てば基本給25〜26万円・年収500万円くらい、いくらなんでももう達成出来てるでしょ！？」という感覚になるのではなかろうか。
では、30歳前後で実際にどれくらいの人が年収500万円を達成しているのだろうか？
２．30歳前後で年収500万円の難易度
何%の人が到達できる?
| 年齢 | 割合 |
| 15～24歳 | 0.4% |
| 25～34歳 | 12.5% |
| 35～44歳 | 27.0% |
| 45～54歳 | 34.5% |
| 55～64歳 | 25.8% |
| 65～74歳 | 8.5% |
| 75歳以上 | 9.2% |
| 総数 | 21.5% |
上表は、総務省が5年に1度調査している「就業構造基本調査」の統計表をもとに作成した表である（平成29年度版）。「25〜34歳」というのは幅があり25歳と34歳では全然違うのだが、間を取ると30歳になるので30歳前後の給与に関する情報としての目安にはなるだろう。
その世代で年収500万円以上を稼いでいるのはわずか10%超に留まっており、婚活関連の番組動画で言われている通り、この年収でも現代の若年層（結婚適齢期期の人までのイメージ）における日本人にとっては、高いハードルなのである。
ただ、一口に 「30歳前後の日本人」 と言っても色んな人がいる。様々な属性でフィルタリングしていくと、また全然違った結果が現れることとなる。
性別
| 年齢 | 男性 | 女性 | 総数 |
| 15～24歳 | 0.6% | 0.2% | 0.4% |
| 25～34歳 | 18.9% | 4.7% | 12.5% |
| 35～44歳 | 40.9% | 9.2% | 27.0% |
| 45～54歳 | 53.7% | 11.1% | 34.5% |
| 55～64歳 | 38.7% | 8.3% | 25.8% |
| 65～74歳 | 11.9% | 3.3% | 8.5% |
| 75歳以上 | 12.1% | 4.6% | 9.2% |
| 総数 | 32.7% | 7.2% | 21.5% |
誤解のないように念のため記載するが、どちらかの性別の方が優れている劣っているという話ではない。女性の方が出産・育児・家事により深く関り、正社員・総合職としての活躍がいまだ制限されやすい中で、結果論として表れた差である。もちろん、起業をされたり、経営者・管理職として活躍する女性も数多くいらっしゃる。
とはいえ、この差は決して小さなものではなく、男女平等社会を目指すとか言ってるものの実態としては管理職への女性登用割合が国際的に非常に低い水準であったりと、我が国ではまだまだ男社会が続いている。「男だから」とどうのこうの言うのは宜しくないことなど承知の上だが、こういう社会だったらやっぱ男が稼いで男が奢らないとカッコ悪い（主観）。
学歴
| 大卒以上 | その他 | 総数 | |
| 男性 | 27.8% | 10.6% | 18.9% |
| 女性 | 9.2% | 1.6% | 4.7% |
| 総数 | 20.2% | 6.3% | 12.5% |
「さっきは大卒で入社した時の基本給とかの話をしてたんだから、大卒のデータを見せろよ」と思われて当然なので、ちゃんとそれも用意している。
上表は、学歴別での30歳前後における年収500万円達成割合である。ここではシンプルに、 学卒・院卒を合わせた「大卒以上」と、短大・高専以下の「その他」での比較となっている。当然のことながら「大卒以上」の方が高い給与水準にあるのだが、それでも30歳前後で年収500万円を越えている「大卒以上」は20%しかいない。
これが40歳前後になると6割近い水準となり、最終的には多くの人が年収500万円を達成していくが、若いうちは「大卒以上」ですら5人に1人しか到達できない難関となる。
全体で上位10%、大卒の中で上位20%という立ち位置からすると「30歳で年収500万円」を学歴界に置き換えると、それは国公立大学はC級大学（「5山」以上）、私立大学はB級大学 （「GMARCH」「関関同立」以上）への到達難易度に相当すると言ってよいだろう。
居住地
| 居住地 | 性別 | 25～29歳 | 30～34歳 | 全世代総数 |
| 東京 | 男性 | 20.5% | 44.6% | 43.8% |
| 女性 | 8.9% | 15.9% | 14.9% | |
| 総数 | 15.0% | 31.9% | 31.2% | |
| 全国 | 男性 | 9.8% | 26.6% | 32.7% |
| 女性 | 3.1% | 6.2% | 7.2% | |
| 総数 | 6.7% | 17.7% | 21.5% |
住んでいる場所によって給与水準は違うので、当然結果は変わってくる。上表は、東京と全国での年収500万円の達成割合である。
言ってしまえば「東京」 と 「その他」で全然違うのである。「性別」「学歴」 といったデータと絡ませた統計表がなかったのが残念ではあるが、ワシの周りの友人だと、東京で仕事をしていた大卒男であれば、年収500万円は20代のうちにさっさと越えちゃっていた (タクシー帰り当たり前のブラック勤めの奴ばっかりやったけど ←アカンやん)。
企業規模
| 性別/ 規模 | 500人 未満 | 500～ 999人 | 1,000人 以上 | 全規模 総数 |
| 男性 | 12.8% | 20.5% | 36.1% | 19.2% |
| 女性 | 3.8% | 5.2% | 8.4% | 4.8% |
| 総数 | 8.5% | 14.4% | 25.2% | 12.7% |
これも言うまでもなく、規模が大きければ大きいほど給与水準は上がるので、大手企業であれば早いうちから年収500万円を達成出来る人は多くなる。上表は30歳前後の時点で年収500万円を達成している人の企業規模ごとの割合を表したものである。
「就業構造基本調査」 では企業規模 1,000人〜がMAXだったが、 国税庁が毎年調査している 「民間給与実態調査」 では企業規模 5,000人〜のデータがあったので、後者の統計表も元に下表も作表した（こちらは全年齢層が対象）。
| 性別 / 規模 | 500人 未満 | 500~ 999人 | 1000~ 4999人 | 5000人 以上 | 総数 |
| 男性 | 34.8% | 50.7% | 57.1% | 67.2% | 43.1% |
| 女性 | 9.7% | 15.1% | 17.2% | 17.2% | 12.1% |
| 総数 | 24.4% | 36.2% | 40.9% | 46.1% | 30.3% |
勝手な定義だが、 中企業 (500人〜999人) ⇒ 中堅企業 (1,000人〜4,999人) ⇒ 大手企業 (5,000人〜) と上がるにつれ達成率が増えていくのだが、なんと中企業ですら全体における達成率を上回っていることが分かる。
さらに気付くのは、企業規模が変わっても女性の達成率はほとんど変わっておらず、やはり女性のステップアップ・ キャリアアップはわが国ではまだまだ結果的には進んでいなさそうな現状が浮き彫りとなる。その代わり男性の格差はより激しいものであることも見えてくる。
やはり難しい
これは「普通」じゃないです
東京に住んでいる大手企業勤めの大卒総合職アラサー男性であれば、多くの人が年収500万円を達成しているかもしれないが、世の中はそうでない人の方が大多数である。
OpenWorkさん調査の大学別年収では、30歳時点の平均上位30大学を掲載しているが（その30大学について色んな年齢で比較している）、日本の上位30大学はすべて平均年収500万円を上回っている。
| 順位 | 大学 | 学歴ランク | 年収 （万円） |
| 1 | 東京大学 | S | 763.1 |
| 2 | 一橋大学 | S | 697.4 |
| 3 | 慶應義塾大学 | A | 687.0 |
| 4 | 京都大学 | S | 675.2 |
| 5 | 東京工業大学 | S | 649.5 |
| 6 | 早稲田大学 | A | 625.1 |
| 7 | 国際基督教大学 | B | 614.5 |
| 8 | 名古屋大学 | A | 614.2 |
| 9 | 大阪大学 | A | 611.6 |
| 10 | 神戸大学 | A | 610.9 |
| 11 | 上智大学 | B | 600.0 |
| 12 | 東北大学 | A | 595.6 |
| 13 | 横浜国立大学 | B | 595.2 |
| 14 | 防衛大学校 | B | 595.1 |
| 15 | 九州大学 | A | 585.8 |
| 16 | 電気通信大学 | B | 583.6 |
| 17 | 東京理科大学 | B | 583.0 |
| 18 | 北海道大学 | A | 582.8 |
| 19 | 大阪府立大学 | B | 575.9 |
| 20 | 名古屋工業大学 | B | 572.2 |
| 21 | 大阪市立大学 | B | 570.9 |
| 22 | 同志社大学 | B | 569.2 |
| 23 | 筑波大学 | B | 567.7 |
| 24 | 京都工芸繊維大学 | B | 564.8 |
| 25 | 中央大学 | B | 563.2 |
| 26 | 東京都立大学 | B | 563.1 |
| 27 | 東京薬科大学 | – | 561.3 |
| 28 | 明治大学 | B | 560.4 |
| 29 | 横浜市立大学 | B | 558.9 |
| 30 | 青山学院大学 | B | 554.8 |
だが、ここに登場しているB級大学の多くは首都圏の大学であり、東京に本社を構える大手企業へ就職する卒業生が多いので、このような結果が生まれる（元々B級大学自体が首都圏の大学多いけど）。
「GMARCH」「関関同立」の下位校や 「金岡千広」だとどのような結果になっているかは分からないが、平均年収500万円を少々上回る程度、もしくは400万円代にまで落ちている可能性もゼロではなく、自他ともに認める「高学歴」な人達さえもでもみんなクリア出来るとは限らない（しかもあくまで“平均”ですよコレ）。
東証プライム以上への入社だけではダメ
一部の一流企業を除いて、大手企業でさえも20代のうちは薄給であるのが日系企業のツライところであり、単に年齢が上がったことによる昇給額は雀の涙である中、生活レベル改善をもたらす威力を持った昇給をもたらすのは「昇格」である。
一般的に最底辺の平社員より一つ上に位置づけられるのは「主任」というランクだ。これは実質、単なる対外的なカッコつけ（肩書）に過ぎず、職場の中でもちょっと仕事に慣れてきて後輩に簡単な仕事なら教えられる（まだ本格的な“指導”は難しい）程度の若手という認識でしかなく、何の権限もないただの「担当者」の延長である。
なので、日系企業では入社後４～５年経てば平社員から「主任」への昇格・昇進はさほど難しいことではないが、少なくとも同期の中で落ちこぼれずに仕事に着いていくことは必須である。つまり、年収400万円台から500万円を越えるためには、中堅以上の企業へと入社後、ひとつ壁を破る必要があるのだ。別にそんなに厚い壁でもないのだが、それでも脱落してしまう人が1〜2割程度いるのも事実である・・・。
マジでみんなボンビーだった（泣）
この結果から分かる通り「本当にみんな、たいして稼げていない」というのが現代日本における実態であり、
- 「生活が苦しい」
- 「貯金が出来ない」
- 「車を手放そうかな」
- 「結婚なんて金持ちの道楽」
- 「たとえ結婚しても子供作るなんて絶対無理」
- 「甲斐性なしって言われる」
- 「親父・お袋ってスゴかったんだなぁ」
などという悲痛な声も、決して大袈裟なものではなかったのである。先述の通り、「30歳前後で年収500万円」を達成することは大学の入試難易度で言えば中堅地方国立大学・マーカンに匹敵する難関であり、多くの人間（9割近く）はそこに届かないのが現実だ。
とはいえ大卒以上であれば・・・決して生易しい難易度ではないが、努力次第で誰にでも手が届くチャンスのある水準であることも、また確かである。「30歳前後で年収500万円達成は難しいのだから、そこまで稼げなくても仕方がない」というのは日本の実態を分析すれば「その通り」ではあるのだが、かと言ってそこで開き直ってしまっては男がすたるというもの。ただの精神論ではあるが、大学まで行かせてもらったのなら「30で500くらい絶対越えてみせる」くらいの気概は持っておくべきではないだろうか。
そして、チャンスに恵まれ給与水準も高い、東京で働くならば、それくらいは稼げないと「恥ずかしい」と考えて臨むくらいが丁度いい。
３．年収500万円だと、どんな暮らしが出来る？
独身なら
この場合は、一人暮らしでも結構ゆとりある生活が送れる。
年収500万円の手取りは年間で400万円となり、これを12か月で割ると1か月あたり33万円以上は使えることになる。大手企業であれば独身寮の制度が整っているところも多いので、月に貯金10万円以上も全然可能である。
外食を増やしても困らないのは勿論、程よく節度を持てば遊ぶお金にも困窮することはない。額面で年収400万円水準ではまだ色々と我慢が必要だったことも、500万を越えてくるあたりで解放され始めるので、精神的な余裕も産まれてくる。
結婚すると・・・
年収500万円というのは、独身では勝ち組だが、結婚をしている場合は話が変わってくる。
子供がいない場合、配偶者が自分と同等以上の水準で稼げているなら世帯年収1,000万円を越えることになるので深刻な問題はないが、逆の場合は程度にもよるが自分の金銭的な負担が増えることになる。
万が一、配偶者が無職の場合、世帯年収500万円では2人だけでも住居・外食・娯楽・貯金など、どこかで必ず制限を強いられる。そして子供が産まれ、彼らに高い学歴を身につけさせようと思えば相応の投資も必要となる。さらには親が仕事を引退すれば今度は自分が面倒を見て恩返しをする必要も出てくる（配偶者の親もいるぞ）。
必要なお金というのは各家庭の問題であり大きなお世話であろうが、「大黒柱」となるには年間手取り400万円で本当に足りるだろうか？家族を背負うということは、ただの覚悟だけでは務まらない。潤沢な収穫がない状態では大切な人達を不幸にするだけである。
そこから先の世界
ちなみに肌感覚だが、年収600万円を越えてくると独身ならばもう怖いものは殆どなく、「次の給料日まであと何日だっけ・・・」などとクソしょーもない心配事など考えずに仕事帰りにデパ地下で好きなものを買って帰ったり、日常離れしたものを除けば値段など特段気にせずストレスなく食事や買い物などを楽しめるようになる。アイスクリームも調子に乗ってハー〇ンダッツばかり食べ過ぎて、ついにスー〇ーカップに戻れなくなってしまうこともある。一応、この辺りから「独身貴族」と呼べるようになるのではないだろうか。
年収700万円を越えると、手取り年収は530万円程度。額面年収が500万円だった頃に比べると、手取りで100万円以上（月に8万円程度）増えているので、この辺りから結婚生活でもようやく経済的ストレスが緩和されてくる。ここから無理なく貯金も出来始めるのが年収800万円からであり、月に使える手取りは50万円を越えてくる。年収900万円を上回ると、若いうちは余暇に回せるお金もまだあるので、年に数回程度の国内旅行であれば気が付けば5つ星のラグジュアリーホテルや高級温泉旅館もいつのまにか抵抗なく使ってしまうようになる（でも出張はビジホ 泣）。
しかし、子供が大きくなったり親の介護などで出費が嵩んでくると、やはりまだまだここで終わる訳にはいかない。そして、バリバリ稼げる時期も意外と長く続くものではなく、50代の役職定年以降に備えた貯金だって必要・・・それを考えると年収1,000万円（手取り700万円超）でも都内じゃ全然贅沢出来ないので、若いうちに調子に乗って勘違いして生活レベルを上げ過ぎないようにご注意を（特に給料がグングン上がる30代前半は気を付けたほうがいい）。
４．30歳前後で年収500万円はスゴい方なのだが・・・
500万円からの1,000万円
企業規模1,000人以上に絞っても年収1,000万円を給料ピーク時の50代前半で達成できるのは僅か18％である。中堅以下の企業では生涯のなかで年収1,000万円を達成するだけでも大変な道のりであることが分かり、アラサーで500万円を達成できないようでは将来的に年収1,000万円を稼ぐことは厳しいと言わざるを得ず、達成できたとしても50歳前後の数年間である（役員になれれば話は全く別だが）。
A級大学水準である日系大手企業の大卒総合職では40歳手前の課長級で年収1,000万円に到達するところが多い。つまり、大手で順当に出世できれば中堅以下より10年早く大台に到達することが出来、さらに、最強のS級大学の中でも勝ち組である外資・総合商社などの超一流企業ならば、さらに10年早く大台を突破出来るのだ。その中でもトップのコンサルだと20代前半のうちに達成しちゃったり・・・10年在籍するのも極めて稀な業界ではあるが（その業界とは長く付き合っているが皆さん本当に超人的な働き方をされている・・・“働き方”はね）。
資本家階級からみれば、500万円だの1,000万円だのまさに「五十歩百歩」「目糞鼻糞」に過ぎないが、一般庶民から見れば手取り200～300万円の違いは、贅沢は出来ないながらも家族とともに最低限生きていく上での水準は確保出来るという点では、あまりにも大きな差だ。この差を生み出すキッカケの一つが「学歴」である。
かつての同門は今どんな感じでしょ？
世の中は学歴社会であり階級社会でもあり、階級というのは国民全体で明確な共通認識が定着している訳ではない（アッパーマスとかアンダークラスとか色々あったりするが）。
しかし、それこそが怖いところであり、自分が上位の階級から搾取されていることに気付かせないよう、この世は動いているのである。
そんな中、大学の同窓と久方ぶりに近況を話してみたりすると＿＿＿
「自分が今置かれている状況って、なんかオカシくね・・・？」
＿＿＿などと違和感に気付くことがあり、実はそういうところに「学歴」の副次的なメリットを見出せたりもする。幸いわが国では他の階級へとシフトするチャンスは、大学卒業後・新卒入社後も完全に閉ざされている訳ではない。
給与に関する統計としては、国税庁が毎年実施している「民間給与実態統計調査」の方がよりメジャーではあるが、こちらの統計の対象は民間企業の従業員・役員に限られ、さらに「全従事員について源泉所得税の納税がない事業所の従事員」や日雇い労働者も除かれている。そして、統計表によっては1年未満勤続者も除かれるので、対象者がそこそこ限定されている。この状態での30歳前後の年収500万円達成者は全体の20%超にものぼるなど、数値が高めに出やすいのである。
一方で、当コラムにて利用している「就業構造基本調査」の対象者は起業している者（自営業）も1年未満勤続者等も含んでおり、有業者をより幅広くカバーしているので数値としては低めに算出される。後者の統計を採用した理由は、数値上のインパクトを強く出したかった訳ではなく、年齢・性別・学歴など様々な項目を掛け合わせてのフィルタリングが可能であり、より多角的な分析に適していたことが大きかった（アラサー・男性・大卒・東京・大手企業というすべての組み合わせは出来なかったけど）。「民間給与実態統計調査」では肝心の学歴別のデータがなかったのが痛かった・・・。